電子カルテ導入を検討する際に、自前で調査、検討、決定するケースと我々のような専門家に依頼し進めるケースがあります。
主に自前にこだわるのは過去において、何かの課題をコンサルティングに依頼し、失敗をしたり効果が得られなかった経験から、コンサルティングに対して、大金をしはらったのに効果がなかったといったような不信感をもっているケース。あるいは、システムの導入なんて大したことがないから自分たちでできるはずと考えお金をけちるいや節約するケースなどがあります。
病院の一担当者が新規で電子カルテシステムを導入するようなケースを経験するのは1，2回に過ぎないことが大半です。(転職を繰り返さない限りはですが)
一方、我々のような専門家チームは1年で数件の案件をすすめたり、また複数ベンダーの導入実績があり、それぞれの電子カルテのソフトメーカーの良いところや悪いところを熟知しております。また、様々な病院の導入も行っておりますのでケーススタディが豊富です。
つまり、専門家は院内のスタッフの何倍もの知見があるということがメリットといえます。
例えば、家を建てるとき自分で図面を書いたり、間取りをかんがえたりは自由にできますし、それを設計ということもできるかもしれません。しかし、例えば構造計算やライフラインの配線(弱電系)、修繕費計算など専門家ではないとできない仕事があります。
デザインにこって窓が大きく採光性にすぐれているといった場合、気温があがると室温が下がらず、また構造上問題があるといった欠点をつぶすたに建築家などが多くの知見をもとにアドバイスをしていることと思います。
電子カルテも同じことが言えます。
とにかく性能や機能がよい(⇔保守費が高い、使わない機能が多い)
とにかく安ければよい(⇔本来、必要な機能がない。拡張性がない)
病院のいうことを全部聞け(⇔カスタマイズを行うと、バージョンアップ費用が膨大になる)
つまり、どういった目的で電子カルテを導入し、将来どう言った病院を目指すのか、それらを整理した上で、限られた予算の中で最適なソフトウエアを選択する。しかも時間的制約もあるという。
これらの条件をクリアしたものを選定するのは、通常業務を行った上で成功させることはかなり難しいといえます。
つまり、結果として専門家に頼んだ方が上手く行くことが多いと思います。
デメリットは、
A、自称専門家を頼んでしまい、思った効果が得られないとき
B.と結託し、フェアではない入札条件を作成したりするケースです。
Aは、電子カルテ導入をするのは、院内の業務、ソフトウエアの性能、今後の発展、ベンダーの開発能力、事業継続性、ハードウエアやネットワークの知識、セキュリティに関する提案など多岐の経験や知識が求められます。
ただ、仕様書を作成し入札し、安かったベンダーに発注するということではないのです。
B特定のベンダー製品を推薦するために、自称ITコンサルが選定のスコアリングや条件を恣意的に作成したりして、病院側に立たない方がいます。
例えば、導入実績とかを重視しましょうというと新興メーカのすぐれたソフトを排除することになり、病院の不利益を誘発するのに平気でそのような項目を入れる“コンサル”が多いです。
